大阪の貸店舗・店舗物件専門情報

情報が早い反面、精度が若干低くなる

店舗の賃貸借契約については、契約の解約をする際、貸主側に6ヶ月前に通知しなければならないことが一般的です。
これは、貸主側が現テナントが営業中の間に、次のテナントを探し出す期間として設けられた慣行として一般化しており、出来ればこの間に次のテナントを見つけたいと考えています。
さらに、最近では、解約の意思は示しているものの、次のテナントが決まれば解約するといった貸主との合意の元で情報が流通する場合もあります。この場合、賃貸条件や造作譲渡額が、まだ正式に決定しておらず、申し込みが入ってから話し合いの上決定するといった物件もあります。
よって、居抜きの情報というのは、スケルトン物件の情報よりも早い段階で流れているのは間違いないのですが、情報の精度が劣るということをしっかりと認識した上で、物件に応じてよく確認をするように心がけておくといいでしょう。

 

以前の店舗のイメージや評判が今後の店舗に影響を与える可能性

居抜き店舗での出店において、前のテナントの評判は重要な要素です。閉店の理由はさまざまですが、前のテナントが悪い評判を持ち、近隣との問題があった場合、同じ店舗のままオープンすると、以前の評判が引きずられ、新しい店舗が認知されにくくなる可能性があります。

この場合、外観を変更したり、内装や雰囲気を変えることで、明確に異なる店舗として認識されるよう工夫することが重要です。ただし、周囲の人々に挨拶回りをするなどして、新しい店舗がオープンしたことを十分に認知させれば、そうした懸念は軽減されるでしょう。


 

居抜き店舗には、時に厨房機器などのリース契約が残っているケースも

飲食店の場合、冷蔵庫や食器洗浄機、シンクなどの厨房水回り設備がそのまま使えるのは、出店する側にとって大きなコストメリットです。ただし、注意が必要なのはリースに関する事柄です。

厨房設備がリース契約されている場合、現在のテナントにリース残があるかもしれません。そのような場合、リース契約に関する手続きによって厨房の利用形態が変わる可能性がありますので、注意深く確認することが重要です。


 

異なる業態の居抜き店舗では、レイアウトや設備の改装費用がかかる

自分が出店しようとしている業態と異なる場合、キッチンの調理方法やホールの接客スタイルが異なることがあります。これは動線に大きな影響を与えるため、居抜き店舗でも一部のレイアウトを変更する必要が出てくるでしょう。時には、給排水の配置やガス管、電気設備の場所を変更する必要があるかもしれません。その結果、改装費用が増えることもあります。

特に飲食店の場合、基本的な設備の配置は建物の構造によって制限されるため、大幅な変更は難しいことがあります。しかし、不安がある場合は、専門の設計施工会社などに内見時に同行し、設備に関する質問をすることが重要です。